一般社団法人 国際CCO交流研究所とは? - INTRODUCTION
一般社団法人 国際CCO交流研究所は、公益認定(公益社団法人)は受けていませんが、共益的活動(会費等で運営するのが主)が目的の「非営利型法人」の一般社団法人です。 CC(コーポレート・コミュニケーション)の専門人材が集合した研究員組織を創り、研究員相互の連携で、CC(コーポレート・コミュニケーション)専門人材の活躍の場を企業・団体とつくり、企業・団体におけるステークホルダーとのスムーズな関係や活性化を図り、企業・団体の「社会の公器」度を高めることをめざして設立しました。 |
研究所概要
ごあいさつ - Greeting
私たちは、CC(コーポレート・コミュニケーション)活動を主たるミッションとし、CC(コーポレート・コミュニケーション)専門人材の交流・連携と親睦をはかり、その統合力でCC(コーポレート・コミュニケーション)を社会に普及させることを目的とする団体です。
名称 |
一般社団法人 国際CCO交流研究所 Global Chief Communication Officer Association |
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代表者 | 理事長 石橋 陽(Ishibashi Akira) |
設立 | 平成24年(2012年)6月15日 |
研究員数 | 総数54名(内訳:理事24名、監事1名、研究員29名)(2024年7月1日現在) |
本部所在地 |
京都府京都市中京区寺町通夷川上る藤木町28番地 〒604-0992 CONTACT : otoiawase@cco.or.jp |
公告 |
|2023年度
|2022年度
|2021年度
|2020年度
|
理事・監事 - Officers(2024年7月現在)
役職名 | 氏名(組織内担当) |
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理事長 Representative Director |
石橋 陽(7期目) |
常務理事 Managing Director |
守屋 和明(7期目) |
野田 光一(7期目) | |
理事・主任研究員 Director, Cheif Reseacher of Member |
大島 幸男(7期目) |
東村 篤(7期目) | |
粟津 重光(7期目) | |
玉川 俊哉(広報・渉外担当)(7期目) | |
(東京担当)廣常 啓一(7期目) | |
(九州担当)小野 豊和(6期目) | 理事 Director |
大島 一豊(7期目) |
須本 隆雄(7期目) | |
南堀 信男(7期目) | |
矢野 充彦(7期目) | |
石井 康夫(6期目) | |
家永 秀則(5期目) | |
岩原 雅子(5期目) | |
太田 民夫(5期目) | |
吉田 功(4期目) | |
谷ノ内 識(3期目) | |
村上 圭子(2期目) | |
三木 俊和(2期目) | |
野村 律心(新任) | |
松枝 健夫(新任) | |
坂野 聡(新任) | |
監事 Auditor |
森 和男(2期目) |
研究員プロフィル - Member Profile
私たちにできること
私たち一般社団法人国際CCO交流研究所は、CC(コーポレート・コミュニケーション)分野におけるスペシャリストのネットワークを構築しています。
当研究所に所属するCC(コーポレート・コミュニケーション)専門人材は、企業組織CC(コーポレート・コミュニケーション)活動における戦略的・戦術的、あらゆる側面からの対応が可能な、専門性をもったスペシャリストです。(順不同)
- 谷ノ内識
広報・PR論
- 佐藤徳夫
マスコミ対策
- 江本伸哉
記者の関心の集め方/記者と仲良くなる方法
- 佐藤徳夫
NEWSリリース
- 佐藤徳夫
CCOの自己点検・自己評価
- 野田光一
企業CC評価
- 石橋陽
CC人材バンクづくり
- 吉田功
CI(ビジョンの見直し)
- 須本隆雄
経営史・企業経営史
- 岩原雅子
企業ブランド
- 岩原雅子
パーソナルブランド
- 吉原輝美
大学・教育法人のCC
- 野田光一
大学ブランド評価
- 君島邦雄
大規模医療機関・研究所
- 佐藤徳夫
高校・総合学園
- 佐藤徳夫
教育ビジネス
- 佐藤徳夫
社内・学内CI
選挙、地方政治IR
選挙活動PR、地方政治活動PR
- 佐藤徳夫
経済団体
- 岩原雅子
グローバルコミュニケーション
- 守屋和明
グローバル広報
- 小野豊和
国際広報
- 真鍋一史
国際文化交流・国際学術交流
- 松枝健夫
公益文化事業・日本文化発信
- 吉田功
地域おこし
- 高石憙
製薬産業・医学会・病院等のPR
- 石井康夫
市場調査
- 君島邦雄
MPR
- 青木唯史
戦略的広報視点でのWEBメディア活用
- 青木唯史
WEBコンサルティング
- 青木唯史
WEBコンテンツマネジメント
- 玉川俊哉
ソーシャルメディア
- 玉川俊哉
メディア・コミュニケーション
- 吉田功
ICT施策
- 大島幸男
企業広告の理論と実務
- 野田光一
宣伝企画
- 太田民夫
企業戦略とCC
- 北川剛史
CSV
- 太田博之
ISO14001環境マネジメント
- 山﨑剛史
社会貢献
- 粟津重光
企業博物館関連
- 石橋陽
CCによる「企業ミュージアム」改革コンサル
- 太田博之
営業力強化
- 東村篤
中小企業の事業承継
- 太田博之
中期経営計画策定
- 太田博之
中小企業活性化
- 太田博之
中小企業事業承継
- 家永秀則
高年齢者の起業とネットワーク
- 家永秀則
不動産(特に高齢者の住宅問題)
研究員個別プロフィール (順不同)
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理事長
石橋 陽
Ishibashi Aikira
得意分野
◇対象:B2B/B2C/大学/行政
◇内容:CCOの4つの役割/CC年表づくり/CCの自己点検・自己評価/CC人材バンクづくり/事業承継/イシュー・マネジメント/CCによる「企業ミュージアム」改革コンサル/企業経営とCC/ER経歴
・平安講社銅駝組代表
・元銅駝自治連合会会長兼自主防災会会長
・元関西学院大学社会学部「P.R」科目担当非常勤講師
・元 京都産業大学経営学部・大学院マネジメント研究科CCコース教授
・元 関西学院大学専門職大学院「特論C.C.」科目担当他非常勤講師
・元 宝塚造形芸術大学専門職大学院「C.C.」科目担当非常勤講師
・元 日経リサーチ取締役
・元 日本経済新聞社理事
所属学会
・日本広報学会理事・同 中四国部会顧問・同 九州部会顧問
・日本広告学会
自己紹介
1948年京都市生まれ、1972年立命館大学法学部卒、同年日本経済新聞社入社、大阪本社企画調査部次長、広告局企画開発部次長、同企画委員、理事を歴任。(株)日経リサーチへ出向後、取締役大阪支社長等。 2009年4月~2012年3月京都産業大学経営学部・大学院CCコース教授。2012年6月15日~一般社団法人国際CCO交流研究所初代理事長。この間、関西学院大学専門職大学院、宝塚造形芸術大学専門職大学院、京都産業大学大学院、京都産業大学経営学部で、日本でも始めてといえる「コーポレート・コミュニケーション」科目を立ち上げた。
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常務理事
守屋 和明
Moriya Kazuaki
得意分野
◇内容:IR/グローバル広報/危機管理/行政
経歴
・元京都産業大学大学院マネジメント研究科コーポレートコミュニケーションコース講師
・経営コミュニケーション顧問多数所属学会
・日本広報学会
自己紹介
1.IR 1987年以来上場企業のIR活動、及び新規上場に関してのIRコミュニケーションを30社以上支援する。
2.1989年より日本企業の海外における企業広報活動を実践支援。
3.大学においても経験を踏まえた実践的な講義を行い、即戦力を育成することをめざす。 -
常務理事
野田 光一
Noda Mitsukazu
得意分野
◇対象:B2C/大学/組織全般
◇内容:ブランディング理論と実践/戦略広報/宣伝企画/企業CC評価大学ブランド評価経歴
・元パナソニック(株)CC本部総括部長/パナソニック宣伝部長
・元甲南女子大学ブランド広報主幹
・元京都産業大学大学院マネジメント研究科講師
・野田ブランドコミュニケーションズ代表所属学会
日本広報学会
自己紹介
神戸商科大学(現兵庫県立大学)経営学科卒業。1970年松下電器産業に入社。本社宣伝事業部で「企画・調査」「営業」「制作」「メディア」を幅広く担当。2002年以降、CC担当常務(CCO)の戦略スタッフとして、CC本部の経営戦略やパナソニックブランド戦略に携わる。全社グローバルブランド調査導入やCC広報評価調査システム確立に貢献。
2007年末に定年退職、2008年より甲南女子大学のブランド広報主幹に就任。企業ブランディングのノウハウを大学ブランディングに導入し、数々の成果をおさめた。日本広報学会で研究発表、広報雑誌記事にも取り上げられた。
モットーは「企業も大学も非営利組織も、ブランディングの基本は同じ」 -
理事
主任研究員大島 幸男
Oshima Yukio
得意分野
◇内容:メディアリレーションズ/企業広告の理論と実務/ブランド/IR/CCOの4つの役割/WEB関連/CC年表づくり/CCの自己点検・自己評価/企業広報
経歴
・大島BtoBコミュニケーションズ代表
・元㈱村田製作所広報部長・総務部長
・元ローム(株)メディア企画部顧問
・元京都産業大学 大学院 マネジメント研究科 非常勤講師
・一般社団法人国際CCO交流研究所 理事 主任研究員所属学会
・日本広報学会 理事
自己紹介
1971年東北大学教育学部卒。74年東北大学大学院修士課程修了。
1989年から23年間村田製作所の総務、広報・広告の部門長として徹底した広報、独自の広告表現、ロボット「ムラタセイサク君」の展開により90年当時800位以下であった企業イメージ、企業認知度、一流企業評価、就職意向等の指標を、BtoB企業中でトップクラス、BtoC企業の中でも上位の地位に向上させた(日経イメージ調査) 。
現在、BtoB企業やベンチャー企業、広報広告業界でアドバイザーや実務支援、講演活動を行っている。
著書
・実践・コーポレートブランド経営 (伊藤邦雄・日本経済新聞社広告局編共著)
・ (宣伝会議の基礎シリーズ) 広報入門 プロが教える基本と実務 (宣伝会議 共著)
・ (宣伝会議の基礎シリーズ)現代 宣伝・広告の実務 (宣伝会議 共著) -
理事
主任研究員粟津重光
Awazu Shigemitsu
得意分野
◇対象:BtoC、大学、企業博物館関連
◇内容:CC年表づくり経歴
・京都産業大学大学院博士課程前期修了
・大阪市立大学非常勤講師
・大阪樟蔭女子大学非常勤講師
・日本マーケティング協会マーケティングマイスター所属学会
・日本広報学会元理事
・日本広告学会
・日本展示学会自己紹介
上智大卒。
毎日新聞社、象印マホービン株式会社にて宣伝・広告・販促・マーケテイング・CIの業務を担当。
1998年から2006年まで日本マーケティング協会マーケティングマイスターとして、マーケティング実務者対象に「アドバタイジング」「セールスプロモーション」の講義と論文指導をおこなう。
2008年、象印マホービンが設立した「まほうびん記念館」初代館長に就任。京都産業大学大学院マネジメントコース博士課程前期修了。2011年から大阪市立大学非常勤講師。2015年から大阪樟蔭女子大学非常勤講師。 -
理事
主任研究員東村 篤
Higashimura Atsushi
得意分野
◇対象:B2C / 中小企業の事業承継 ◇内容:IR/弘報・遷宮と経済
経歴
岡三証券㈱企業第二部横浜駐在(IPO神奈川県担当)・企業部部長・ひとり店舗 桔梗が丘営業所長・カスタマーセンター長・岡三ベンチャーキャピタル㈱投資部長・参事 情報企画部審査グループ/四日市大学経済学部特任教授/三重県立四日市工業高校ものづくり創造専攻科講師(非常勤)、伊勢市伊勢地区審議会委員、三重県立美術館友の会理事、日本青伸会顧問ほか。
所属学会
・日本広報学会 ・四日市大学学会
自己紹介
三重県生まれ。大阪商業大学商経専攻科商業専攻修了、東京経済大学大学院コミュニケーション学研究科シニア研究生課程修了、東京理科大学専門職大学院総合科学技術経営研究科(現・経営学研究科)知的財産戦略専攻修了、修士MIP。現職 ㈱エボルバンク取締役 / ㈱BTK相談役、/ 四日市大学研究機構環境技術研究所研究員、(一社)事業と相続の駆け込み寺プロフェッショナルサポートチーム、(一社)全国元気まち研究会研究員/。中小企業、ベンチャー企業経営、知財、証券、消費者、認知症、後見、防災、環境の分野で精力的に講演、執筆、調査活動を展開中。葛飾探検団、粋なまち倶楽部、伊勢商工会議所お伊勢さん観光案内人。
リンク
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理事
主任研究員玉川 俊哉
Tamagawa Toshiya
得意分野
◇対象:B2B / B2C
◇内容:ブランド IR / CCOの4つの役割 / WEB関連 / ソーシャルメディア経歴
・2010年8月株式会社日経広告退職(媒体局長)
・2011年1月玉川情流工房発足
・京都産業大学大学院博士課程前期修了
・(株)メディアプラネット 元社長所属学会
日本広報学会
自己紹介
新聞社系列の広告代理店に所属し、インターネット広告の業務に永く関わっていたことから、広く既存メディアとネットメディアとの相互関係を分析理解し、それらを組み合わせたコミュニケーション展開について知見があります。特にソーシャルメディアの研究を通じて、新しい時代のCCへの取組みの組織対応について、知識を蓄積しております。
また、地方新聞のwebメディア運営にかかわり、ネット時代の情報流通について知見を積みました。
現在、広報から見たメディアの新しい捕らえ方として、PESOモデルの導入を日本広報学会などを通じて提唱しています。リンク
玉川情流工房
PESO modelによるメディアの理解
PESO モデルによるメディア把握の有用性に関する一考察―ネット炎上事象を題材に―,広報研究(21),日本広報学会,2017[pdfファイルへのリンクです]
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理事
主任研究員廣常 啓一
Hirotsune Keiichi
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理事
主任研究員小野 豊和
Ono Toyokazu
得意分野
B2C/大学の経営学全般(人的資源管理、異文化経営、経営哲学、地域活性化システム論等)、広報全般(企業広報、危機管理、国際広報・マーケティング・コミュニケ‐ション等)
経歴
1971年早稲田大学政治経済学部経済学科卒、同年松下電器産業(株)入社、人事、経営企画、広報、海外人事。
2002年(一社)日本在外企業協会出向、業務部長、広報部長(兼)『月刊グローバル経営』編集長、2006年東海大学政治経済学部経営学科教授
2012同経営学部経営学科(熊本)教授、2017年3月定年退職。1998年(財)経済広報センター「企業広報賞・功労奨励賞」受賞所属学会
日本広報学会常任理事・九州部会長、異文化経営学会(理事・九州部会長)、国際ビジネス研究学会、日本労働ペンクラブ会員
自己紹介
【著書】
『みこころのままに ボリビア宣教師とその仲間たち、愛の実践の危機』幻冬舎,2017
「学生のためのHRM入門」文眞堂、2014
『企業広報論講義~企業のレゾンデートルを支える広報の役割~』文眞堂,2010
『異文化経営の世界』(共著)異文化経営学会著,2010
【論文】
「情報開示と障害者の自立」白桃書房(組織学会),1998
「国際紛争におけるラジオの役割」日本広報学会,1998
「五輪と広報―松下グループの事例を中心に」日本広報学会,『広報研究』第4号,2000 -
理事
大島 一豊
Oshima Kazutoyo
得意分野
◇対象:B2C/行政/インタラクティブ
◇内容:ブランド/WEB関連/マーケティングPR経歴
・国際ファッション専門職大学名古屋キャンパス教授(2019/4~)
・有限会社マーケティングメソッド研究所取締役社長
・デジタルハリウッド大学大学院客員教授
・京都産業大学講師
・大手前大学講師
・大阪樟蔭女子大学講師所属学会
・日本広報学会
・日本ダイレクトマーケティング学会
・ファッションビジネス学会自己紹介
東海大学文学部広報学科卒業。宝塚造形芸術大学専門職大学院デザイン経営研究科修了デザイン経営修士(専門職)MBAinDesign取得(2006年)。大学卒業後、マーケティング企画会社、総合広告代理店の株式会社朝日広告社を経て2004年に独立。現在、企業はじめ教育機関において主にマーケティングの必然性から「着目・発想・実践」メソッドを提供。他、広告・広報PR、デザインマネジメント、メディアマネジメントなどコミュニケーション分野における教育プログラムなどを提供。
リンク
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理事
石井 康夫
Ishii Yasuo
得意分野
◇対象:B2B/大学/行政
◇内容:市場調査/ESG経歴
元阪急エンジニアリング取締役都市部長・阪急コンピューターサービス代表取締役・阪急ホールディングスグループコンプライアンス統括部長・阪急電鉄内部監査部長・準常勤監査役
元大和大学 ストーンウエル経営システム研究所代表・日本マーケティング協会アカデミックアドバイザー・常葉大学経営情報システム研究所主席研究員所属学会
経営情報学会・日本経営数学会・日本経営システム学会・日本設備管理学会・日本経営工学会・日本経営管理学会・実践経営学会・日本企業経営学会・日本広報学会・日本ソーシャルワーク学会
自己紹介
大手鉄道会社にて経営戦略策定・推進、ITベンダーにてERP導入・シェアードサービス会社設立、監査役等歴任/資格:博士(経済学)、技術士(建設部門)、中小企業診断士、ITコーディネータ、VEリーダー、宅建/ 主要著書『TIME SERIES ANALYSIS AND ITS APPLICATIONS Ⅱ&Ⅲ』『MANAGEMENT INFORMATION SYSTEM AND ITS APPLICATIONS』『MARKETING ANALYSIS』『Time Series Analysis-Forecasting and Its Applications』『MARKETING ANALYSIS Ⅱ』『高精度予測システムの開発と実際』『経営工学の実践』『現代マーケティング』『現代経営情報システム』『ソーシャル・ネットワークが社会を変える/仕事を変える』『経営科学とその実践的応用』『産官学連携』『理論と実践、中小企業のマネジメント(共著)』
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理事
須本 隆雄
Sumoto Takao
得意分野
◇対象:B2B/ブランド・マネジメント/経営史・企業経営史
経歴
・2012年4月:オムロン退職
・2012年6月:キューブSコミュニケーション代表 現在に至る
・2016年3月:関西学院大学 専門職大学院 経営戦略研究科修了(MBA・経営管理修士)
・2017年2月:関西学院大学 グローバル・アントレプレナーシップ教育センター 客員研究員 現在に至る
・2017年4月:甲南大学大学院 社会科学研究科 経営学専攻 博士後期課程 現在に至る所属学会
・企業家研究フォーラム
・経営史 -
理事
南堀 信男
Minamihori Nobuo
得意分野
◇対象:B2B/B2C/大学/行政
◇内容:ブランド/グローバル/IR/ER/CCOの4つの役割経歴
・元オーストラリア政府貿易産業省広報コンサルタント
・元シャープ株式会社広報室/ブランド推進戦略本部参事
・関西学院大学専門職大学院経営管理修士(MBA)
・京都産業大学大学院博士課程後期修了所属学会
・日本広報学会
・日本メディア英語学会
・吉田秀雄記念事業財団自己紹介
個々の企業や組織体質にふさわしい広報・PR対応を展開するコーポレート・コミュニケーション戦略を提案。40年余り、国内外の広報・ブランドなどのコミュニケーション分野に従事。多様なステークホルダーに適応したコミュニケーションの必要性を説きたい。
近年、高齢者が増加する中、介護•看護など医療広報を研究中。 -
理事
岩原雅子
Iwahara Masako
得意分野
◇対象:B2C/行政/組織全般
◇内容:企業ブランド/パーソナルブランド/グローバルコミュニケーション/組織開発/ダイバーシティ/社内広報経歴
・元P&Gジャパン広報マネージャー(コーポレートコミュニケーション担当)
・イン・タッチ・コミュニケーションズ代表
・兵庫県立大学大学院経営研究科非常勤講師(グローバルコミュニケーション担当)自己紹介
1983年に現P&Gジャパン入社。秘書・法務・組織開発を経て1990年から2014年まで企業広報・CSR・社内広報などを担当。2009年経済広報センター企業広報功労・奨励賞受賞。2014年にP&Gを退社。2015年8月からイン・タッチ・コミュニケーションズ代表
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理事
太田民夫
Ota Tamio
得意分野
◇対象:B2B / B2C / 大学 / 行政 / その他(企業戦略とCC)
◇内容:ブランド / グローバル / IR / CCOの4つの役割/ CC年表づくり/CCの自己点検・自己評価 / その他(企業戦略とCC)経歴
日本経済新聞社記者のあと、日経BP社で「日経パソコン」編集長などを歴任し、同社常務(経営企画、広報などを担当)。日経BP読者サービスセンター代表取締役社長退任後、東海大学教授、同経営学部長、同客員教授(2015/4~2019/3)
所属学会など
・日本広報学会
・日本記者クラブ会員
・メンター三田会会員(慶應義塾大学における起業支援活動)自己紹介
新聞記者、ジャーナリストとして取材する側から「企業広報」を見てきました。これまでの経験ではっきり言えるのは企業広報の仕事が企業トップの方針と経営姿勢を直接反映することです。そして企業広報の対応そのものがその企業の評価につながります。いま、企業広報は変革期にあります。企業広報が直面している課題の一つはリアルとサイバー両面への対応です。新たな広報のあり方の模索でもあります。企業広報の挑戦と悩みなど具体的な事例を取材しこれからの広報にいま足りないもの、あるべき姿を探求しています。
-
理事
家永秀則
Ienaga Hidenori
得意分野
◇不動産(特に高齢者の住宅問題)
◇高年齢者の起業とネットワーク所属学会
・日本ベンチャー学会
・企業家研究フォーラム自己紹介
1954年姫路市生まれ。1978年関西学院大学商学部卒業。不動産デベロッパーへ入社。サラリーマン人生の大半を地域開発に携わる。(新潟、島根等11地域)。取締役事業部長を経て退社。その後、介護事業の立ち上げを経験。現在、介護事業を中心とした不動産コンサルタント業を営む。2013年大阪市立大学大学院創造都市研究科修士課程を修了。現在博士課程(後期)在学中。研究テーマ「高年齢者の起業におけるネットワーキング」以上
-
理事
吉田 功
Yoshida Isao
得意分野
◇対象:B2B/B2C/大学/行政/地域
◇内容:CCツールの企画・制作・評価/ICT施策/地域おこし/CI(ビジョンの見直し)/ブランド経歴
・元大日本印刷株式会社CDC事業部入社
・元大日本印刷株式会社C&I事業部東北支局長
・元DNPメディアクリエイト関西株式会社常務取締役
・元大日本印刷株式会社事業企画推進室、ソリューションビジネス推進室長(兼務)
・国家資格キャリアコンサルタント
・特定非営利活動法人日本キャリア開発協会CDA会員
・現在の勤務先:(株)ミップ 経営企画課
所属学会
・日本ダイレクトマーケティング学会会員
・日本広報学会会員
・日本デジタル教科書学会会員
自己紹介
1973年DNP企画部門入社。一貫してコミュニケーションメディアの企画・制作業務に従事。企業のCIや周年事業、行政の広報誌を担当。DNP「CC展」企画。1998年東北支局長として赴任。地場産品の開発、市場参入のコンサル、SPを担当。2002年DNPメディアクリエイト関西常務取締役に就任、証券会社と連携、株式上場企業のCCツール作成を多く手掛ける。2006年DNP本社事業企画推進室に異動、DNPグループの「21世紀ビジョン」の見直し作業に従事。2012年CDA会員、2016年キャリアコンサルタント(No.16152366)に登録。
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理事
谷ノ内 識
Taninouchi Satoshi
得意分野
◇対象:大学/企業/その他(メディア)
◇内容:広報・PR論/経営組織論/メディアリレーション経歴
・2022年から 大正大学客員教授
・2006年から 学校法人追手門学院
広報課/課長
・1999年NHK入局、記者
・博士(政策科学)
所属学会
・日本広報学会理事
・経営行動科学学会
・大学行政管理学会
自己紹介
メディアでの取材経験を生かし、現在は大学・大学院からこども園までの総合学園で広報の現場責任者をしています。並行して研究活動を続け、博士(政策科学)を修得し、大学や学会で講演なども行っています。2019年1月からは日本唯一の広報・PR専門雑誌・『月刊 広報会議』において「大学広報ゼミナール」という連載をしています。
リンク
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理事
村上 圭子
Murakami Keiko
得意分野
◇対象:行政/地域/団体等
◇内容:広報・PR、組織、観光、まちづくり、ジェンダー経歴
・神戸大学 経営学部卒
・兵庫県庁(~1983年)京都市職員(~2017年)京都市副市長(女性初・~2021年3月)
・京都市職員として 消費者行政、政策評価制度の構築、商業振興、下京区役所、環境問題、観光政策、産業政策などを経験
・副市長として保健福祉、教育・子育て支援、文化芸術、区役所、上下水道などを所管
・現在:公益財団法人京都文化交流コンベンションビューロー専務理事。学校法人 光華女子学園 監事(現在に至る)
・京都市ペタンク・ブール連盟会長/NPO法人京都景観フォーラム理事/特定非営利活動法人 五節句文化アカデミア会員/社会福祉法人 京都市社会福祉協議会 監事 他所属学会
・日本広報学会
自己紹介
政策評価のため市民生活実感調査を実施。統計指標と市民の実感により基本計画に沿って体系化された政策を総合的に評価する手法を構築。商業振興、区役所行政において市民への効果的な情報伝達の必要性を痛感し、京都産業大学大学院にてコーポレートコミュニケーション・危機管理講座を受講。
CCO研究所の研究員として企業広報部門の経験者からブランディング、広報について幅広い学びを得る。
観光政策や産業振興にあたり広報の重要性を組織内で共有し、市民理解を得る行政に努める。 就職以来、日本の男女共同参画の進展ぶりを実感、ジェンダー問題を常に意識してきた. -
理事
三木 俊和
Miki Toshikazu
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理事
野村 律心
Ritsuko Nomura
所属
・日本イーライリリー(株)執行役員
コーポレートアフェアーズ本部長
(Associate VP Corporate Affairs) -
理事
松枝 健夫
matsueda takeo
得意分野
◇内容:インターナルコミュニケーション・社内広報/公益文化事業・日本文化発信
経歴
・元パナソニック(株) CC本部 グローバルコミュニケーション推進総括部長
・日本経団連社内広報センター委員会代表幹事(2007年~2012年)
・日本広報学会常任理事(2009年~2013年)
・歴史街道推進協議会 理念普及事業 日本文化体感プログラム講師
・一般社団法人企業研究会 社内広報担当者交流会議 コーディネーター
・社内広報セミナー講師
・社内報コンサルティング
所属学会
・日本広報学会
自己紹介
松下電器・パナソニックにてマーケティング部門20年、本社広報部門13年、関西財界担当として公益文化事業に6年間携わる。2012年定年退職。松下グループ社内報季刊『松風』編集長、社内報月刊『PaNa』創刊。初代編集長。両誌は日本経団連の社内報審査で1969年の初応募から2012年まで連続44年間日本経団連推薦社内報総合賞に選定され表彰を受ける。日本経団連推薦社内報審査委員、経団連KANSAI社内広報カレッジ等、これまで100社を超える社内報の講評実績がある。歴史街道推進協議会では企業向け「日本文化体感プログラム」開発に従事、企業研修や大学講義で講演多数。
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理事
坂野 聡
sakano satoshi
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監事
森 和男
Mori Kazuo
経歴
株式会社 モリタ 人事総務部MDBS
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研究員
青木唯史
Aoki Tadashi
得意分野
◇対象:インタラクティブ
◇内容:戦略的広報視点でのWEBメディア活用、WEBコンテンツマネジメント、WEBコンサルティング経歴
・'07〜 株式会社ページワンスタジオ 勤務
・'12〜 一般社団法人 国際CCO交流研究所 理事兼WEBマスター所属学会
・日本広報学会
自己紹介
82年大阪市生まれ。05年大学卒業後、07年までフランス、ECSCEM(Ecole Superiuer de Commerce et de Management)Tours校へ留学。帰国後、デザイン事務所 株式会社ページワンスタジオ入社。BtoB、BtoC分野での企業サイトをはじめ、ポータルサイト、コミュニティサイト、ニュースメディアサイトなどの制作・コンテンツマネジメント・運営コンサルティング業務に従事。「戦略的広報に即したインターネットメディア活用支援」を主旨に、制作現場から支援します。2009年4月~2011年3月京都産業大学大学院マネジメント研究科CC(コーポレート・コミュニケーション)コース修了。2012年、一般社団法人国際CCO交流研究所の設立に参画し、同年6月より理事兼WEBマスターに就任。
リンク
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研究員
市川 貢
Ichikawa Mitsugu
得意分野
◇対象:B2B / B2C / 大学 /
◇内容:ブランド / グローバル / CCOの4つの役割 / WEB関連 / CC年表づくり / CCの自己点検・自己評価 / マーケティング・コミュニケーション経歴
・関西学院大学大学院商学研究科博士課程 単位取得途中退学
・元京都産業大学経営学部経営学科および大学院マネジメント研究科 教授
・大阪学院大学 非常勤講師
・海上自衛隊第四術科学校 非常勤講師所属学会
・日本商業学会
・日本広告学会 理事
・日本広報学会自己紹介
大学院修了後、京都産業大学経営学部に奉職。マーケティング専攻。授業ではビジネス・ゲームを用いたマーケターの育成を目標としている。マーケティング・コミュニケーションの視点から広報研究に従事。平成9年開講の京都産業大学大学院マネジメント研究科CCコース設置に、石橋 陽氏とともに尽力。
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研究員
太田博之
Hiroyuki Ota
得意分野
◇対象:B2B / B2C
◇内容:組織開発(OD) / 営業力強化 / 中小企業活性化 / 超小企業事業承継 / 中期経営計画策定 / ISO14001自己紹介
■同志社大学経済学部卒業。商社に入社し、社長室を経て退職迄に23回転属・出向を経験。■経営再建計画策定に参画し、社員会初代会長に就任。■組織開発の講師兼業務改善推進委員会事務局長を担当。■販売店対象の実践販売「研修学校」を創設し全国展開。■新設子会社のコンサルティング部長・取締役企画室長に就任し経営改革に着手。■経営計画本部で、販売店若手・次期社長対象の"経営承継"のコーディネーター兼講師等人財育成に25年間従事。■定年退職後会社を設立、地震の防災・減災商品開発、コミュニティビジネスの仕組み作りに取り組む。
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研究員
神崎 英徳
Hidenori Kanzaki
得意分野
◇対象:B2B / B2C / 大学 / 行政
◇内容:ブランド / プレスリリース / 広報・CSR社内教育、社内広報 / リスク・危機管理経歴
・関西ネットワークシステム(KNS) 世話人、ソーシャルビジネス研究会主査
・ミライ企業プロジェクトブランドマネージャー、ミライ企業図鑑編集長
・クリエイティブネットワークセンター大阪 クリエイティブアドバイザー
・大阪を変える100人会議 メンバー&広報担当
・3.11 from KANSAI 広報担当
・CSR検定 大阪事務局責任者
・大阪府の男女共同参画審議会委員自己紹介
大阪府出身、1971年生まれ。94年に大手住宅設備メーカーに入社、広報室で社内報の編集長と、雑誌や新聞などの生活情報メディアを担当。社内ベンチャーを経て2008年1月、社会性のある企業やNPOを広報で支援するため、PRリンクを設立。現在は関西企業約50社の広報活動、社内報などのコミュニケーションツールの作成支援を行いながら、各地の商工会議所、創業支援施設で広報・CSRの理解を深める講演を開催。2012年4月には学生通信社を設立し、産経関西、オルタナ、大阪日日新聞、フジサンケイビジネスアイなどメディアに学生が作成した記事を提供している。
リンク
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研究員
君島 邦雄
Kimishima Kunio
得意分野
◇対象:B2B / B2C / 大規模医療機関・研究所
◇内容:ブランド / グローバル / IR / MPR経歴
株式会社ココノッツ代表取締役
所属学会
・日本広報学会
・日本インベスターリレーションズ学会自己紹介
早稲田大学第一文学部卒業。テルモ株式会社広報室長、日本医療機器連合会広報委員長、日本医療器材工業会広報委員長、日本製薬工業協会広報委員、早稲田大学大学院商学研究科非常勤講師等を経て、現在、株式会社ココノッツ代表取締役。製薬企業、医療機器企業、CRO、医療業界団体、大規模病院・研究所等、ヘルスケア分野を専門とする広報コンサルティングを手がけている。宣伝会議主催「広報担当者養成講座」の講師を長年にわたって担当。著書:「社会との良好な関係を築く 広報の基本」など。
リンク
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研究員
野口 淳
Noguchi Atsushi
自己紹介
国立東京水産大学(現東京海洋大学)大学院修士課程修了、食品衛生化学専攻、水産学修士。ハウス食品株式会社入社、研究所において新技術開発、飲料の製品開発及び飲料に関する加工処理技術の開発など経験。2002年にブランドコンサルタントとして独立。主な専門分野はブランド&デザイン戦略、マーケテイング戦略、コミュニケーション戦略、街おこしプランデイング、商品開発(企画から商品戦略まで)。
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研究員
山﨑 剛史
Yamasaki Takeshi
得意分野
◇対象:B2B/社会貢献
◇内容:ブランド/WEB関連/マーケティング/広告宣伝/広報経歴
倉敷紡績株式会社 総務部広報グループ
所属学会
日本広報学会
自己紹介
神戸芸術工科大学芸術工学部視覚情報デザイン学科卒業。PRプランナー、BMC広告マスターを取得。入社と同時に広報グループに配属後、全社的な広報活動および企業広告を中心とした企業PR活動と各事業の広告宣伝やWEB、展示会など販促系の企画から制作、運営までのディレクションを担当。また企業記念館とグループ全体の社会貢献活動などの企画運営も担当。日経産業新聞広告賞、日本産業広告賞、ビジネス広告賞など多数受賞。
リンク
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研究員
西田 一雄
Nishida Kazuo
経歴
株式会社 滝下測量設計事務所
自己紹介
生年月日:昭和24年2月25日
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研究員
市川 順一
Ichikawa Junichi
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研究員
横田 裕導
Yokota Hiromichi
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研究員
高石 憙
Takaishi Konomi
得意分野
◇対象:B2C/製薬産業・医学会・病院等のPR
◇内容:メディア・リレーションズ/マーケティング・コミュニケーションズ、リサーチ/ER・社内広報/イシュー・マネージメント、危機管理経歴
PR会社勤務を経て1995年に初の医療・健康に特化したPR会社(株)JPRを設立代表取締役に。2012年から医療・健康分野のPRコンサルタント事務所(株)KNM代表。その他、2015年までの10年間中央大学法学部「メディア政策」講師。現在、社会福祉法人アゼリア会評議員。
所属学会
・日本マス・コミュニケーション学会
・日本医学ジャーナリスト協会
・日本科学技術ジャーナリスト会議
・日本広報学会 等自己紹介
25年間のPR会社勤務では、主に内外の飲・食品(農政)、流通・サービス医療情報を担当、1995年に初の医療・健康に特化したPR会社を設立、代表に。主に内外の製薬企業のCC、およびマーケティングPRや学会のPR活動を担当。企業・組織体が社会とコミットしていくために不可欠なPublic Relationsの考え方や手法を視座に「for others」をコンセプトに課題解決を目指す。
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研究員
真鍋 一史
Kazufumi Manabe
得意分野
◇内容:国際文化交流・国際学術交流
◇対象:グローバル経歴
・日本学術会議連携会員
・関西学院大学名誉教授
・統計数理研究所客員教授
・日経広告研究所客員
・国際交流基金客員研究員所属学会
・日本社会学会
・日本社会心理学会
・日本行動計量学会
・国際社会学会(ISA)
・世界世論調査学会(WAPOR)
・日本世論調査協会(JAPOR)
・ヨーロッパ社会調査学会(ESRA)
自己紹介
慶應義塾大学大学院修了。法学博士。関西学院大学に38年間在職後、青山学院大学に移籍。この間、イスラエル・ヘブライ大学、アメリカ・カリフォルニア大学、ワシントン大学、スタンフォード大学などで客員研究員。ミシガン大学、ドイツ・ボン大学、ケルン大学、フランス・社会科学高等研究院などで客員教授。専門領域は、データ分析を中心に、広く社会学、社会心理学、比較政治学、コミュニケーション論などの境界領域。
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研究員
北川 剛史
kitagawa takashi
得意分野
◇対象:IR/CSR/CSV/ESG/SDGs/ブランディング
◇内容:上記対象メニューを中心にステークホルダーコミュニケーションの施策を考察し、専門家のネットワークを活用して、情報発信の最適化を図ります。また、これらのCC活動支援の集大成として、コーポレートブランディング導入を促進します(※特に医療用医薬業界に強みがあります)。経歴
・大日本印刷株式会社CDC事業部入社。
・大日本印刷グループ情報コミュニケーション部門のCC企画制作部長を務める。
・企業の価値向上とステークホルダーコミュニケーションが極めて重要になる環境を鑑み、大日本印刷グループ北海道から九州まで、エリアサポーターとともに全国CCプロジェクトを立ち上げ、関西リーダーの任にあたる。
・経済産業省認可 一般社団法人日本販路コーディネータ協会 認定講師
・現在の勤務先:大日本印刷(株)情報イノベーション事業部C&Iセンター自己紹介
企業活動におけるステークホルダーとの情報連携は必須であり、顧客の企業価値創造支援を行うことで、顧客のステークホルダーとの好ましい関係づくりを獲得目標としたいと考えます。
機関投資家は、持続可能な成長企業の指標として、ESG情報の開示、世界194か国で採択されたSDGsへの取り組みに注目しており、一方個人投資家は企業のわかりやすい情報開示を求めています。
これらの的確な対応と良好なソーシャルコミュニケーション施策やレポーティング作成支援をしてまいります。 -
研究員
吉原 輝美
yoshihara terumi
得意分野
◇対象:B2C/高等教育機関/組織全般
◇内容:CI/ブランド/マーケティング・コミュニケーション/組織開発(ファシリテーション&コンセプトメイキング)経歴
・有限会社ナビプランニング 代表
・広島国際大学広報アドバイザー
・香蘭女子短期大学非常勤講師(マネジメント論・コミュニケーション論)所属学会
・日本広報学会
自己紹介
同志社大学文学部新聞学専攻卒業、総合政策科学研究科博士課程修了、博士(政策科学)。
大学卒業後、アパレルメーカーを経て、広告代理店に入社。コピーライター、ディレクター、プランナーとして金融業、流通業、食品製造業、運輸等を担当。のちに百貨店ハウスエージェンシーに所属、ブランド再構築、経常宣伝、催事企画に携わる。独立後は、携帯キャリア事業、大規模商業施設の開発に伴うCIおよび各種コミュニケーション施策の調査・企画を行う他、複数の大学における広報戦略の策定、実行に従事。また、新規事業開発や各種の企画業務におけるファシリテーション、コンセプトメイキングを行う。現在、アドバイザーとして、組織活性化を視野に入れた広報課員のOJTに取り組む。経営機能としてコミュニケーションをとらえ、経営戦略の策定からコミュケーション施策(戦術)まで多様なプロセスに関与。現場を重視し、ともに考え、ともに笑う取組みを大切にしている。クリエーティブチームあるいは広告主組織として、広告協会賞、HADC賞など多数受賞。 -
研究員
佐藤 徳夫
Satou Tokuo
得意分野
◇対象:B2B / B2C / 大学 / 行政 / その他高校・総合学園、教育ビジネス、経済団体
◇内容:ブランド / CCOの4つの役割 /CCOの自己点検・自己評価 / マスコミ対策、戦略広報全般、社内・学内CI、NEWSリリース経歴
・ジャーナリスト(関西プレスクラブ特任委員、日本経済新聞社社友)
・京都教育懇話会(産官学で組織する次世代教育応援団)企画運営委員長自己紹介
大学卒業後、日本経済新聞社に入り、企業、産業界、行政、大学、司法・警察、文化など幅広く担当、記者活動歴39年2カ月、うち編集委員歴12年余。2003年3月から11年6月の退職まで大阪本社編集局長付編集委員(うち後半の4年間代表室企画委員)。03年6月から8年間関西プレスクラブ企画委員長(現在同クラブ特任委員)。06年から京都教育懇話会企画運営委員長。10年から2年間追手門学院大客員教授、12年から同大広報編集顧問を務め、大学広報人材養成公開講座などを手掛ける。教育、大学、メディア、就職問題、戦略広報論等を専門分野とし、日経時代から社会人とネットワークして数々の連携講座を企画、奔走中。
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研究員
江本伸哉
Nobuyta Emoto
得意分野
◇対象:新聞社/出版社/その他(テレビ局)
◇内容:記者の関心の集め方/記者と仲良くなる方法経歴
・帝京大学経済学部教授(2019/4~ ・北九州市立大学大学院マネジメント研究科(ビジネスクスール)講師(2017/4~2019/3)
・(公財)アジア成長研究所協力研究員(2012/4~2019/3)
・九州国際大学現代ビジネス学部(経済学部)特任教授(2012/4~2018/3)
・日経大阪総合サービス出向 企画部長(2008/4~2012/3) ・TVQ九州放送出向 報道制作部長(2004/4~2008/3) ・日本経済新聞社(北九州支局長、産業部次長、日経ビジネス副編集長ほか)所属学会
・日本経済学会
・国際ビジネス研究学会
・九州経済学会自己紹介
日経に31年在籍し、そのほとんどを日経グループの新聞社、雑誌社(日経BP)、テレビ局(TVQ)で経済記者(鉄鋼、電機、コンピューター、自動車、航空、食品、レジャーサービス、企業人事、企業経営、川崎・神奈川や北九州、大阪の地域経済)として過ごし、企業広報部門とは密接な関係にありました。その後、家族の暮らす北九州に戻り、大学教員やシンクタンクで研究者として働いています。専門は日本とアジアの経済・経営。特に東アジアの鉄鋼、自動車産業の動向を研究しています。最近は北九州地区の高齢者医療、特に在宅看取りやポリファーマシー(多剤処方・併用)対策の研究や広報活動もしています。
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研究員
曽根正人
Sone Masato
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研究員
花上 雅男
Hanaue Masao
得意分野
◇対象:地域
◇内容:ブランド、企業イメージ、マーケティング・リサーチ経歴
・日経リサーチ 社友
・特定非営利活動法人(NPO法人)愛・ふるさと 理事自己紹介
・神奈川県出身
・1983年日経リサーチの創業に役員就任。副社長など歴任。
・企業イメージ調査・CI調査をはじめ、マーケティング・リサーチの企画立案を担当
・著書に「企業を伸ばす好意度づくり」「信頼と好意の企業イメージ創造」「『戦略広告』の時代」「進化する企業ブランド」(各共著)など多数 -
研究員
山本 亘
Yamamoto Wataru
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研究員
岸根 郁朗
KishineIkuro
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研究員
米田 良夫
Yoshio Yoneda
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研究員
宮地 豊
miyaji yutaka
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研究員
佐藤 悦子
satou etsuko
得意分野
・建築系デザイン学、室内装飾、江戸時代の茶室・竈土構
勤務先
・株式会社正庵 代表取締役、
所属学会
・意匠学会、日本インテリア学会、茶の湯文化学会、芸術環境学会
自己紹介
・2018年に69歳で京都工芸繊維大学大学院工芸科学研究所デザイン学博士課程に 入学し、2024年3月25日に建築系デザイン学で博士の学位を取得。故郷の京都で2013年に 京都市上京区の京町屋を購入し、京都の建築物の素晴らしさを国内外に紹介したいとの思い で「株式会社正庵」を設立、現在に至る。(旅館として経営・京都市景観重要建造物・歴史的 風致形成建造物指定)
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研究員
早川 満久
Mitsuhisa Hayakawa
2017年11月死去
得意分野
◇内容:B2B/B2C/その他(地域社会)
◇対象:IR/ER/地域社会とCC/消費者とCC/CSR所属学会
・日本広報学会
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研究員・布教者
菅原 正博
Sugawara Masahiro
2022年2月12日死去
得意分野
◇対象:B2C / 大学 / 行政
◇内容:ブランド / グローバル / CCOの4つの役割>
所属学会
・国際ファッション専門職大学大阪キャンパス教授(2019/4~)
・日本広報学会
・日本ダイレクトマーケティング学会
・日本感性工学会
・ファッション・ビジネス学会
入会のご案内 - JOIN OUR MEMBER
一般社団法人 国際CCO交流研究所は、CC(コーポレート・コミュニケーション)の専門人材が集合した研究員組織をつくり、研究員相互の連携で、CC(コーポレート・コミュニケーション)専門人材の活躍の場を企業・団体とつくり、企業・団体におけるステークホルダーとのスムーズな関係や活性化をはかり、企業・団体の「社会の公器」度を高めることをめざして設立しました。
私たちのミッションとは、世の中の企業や大学がステークホルダーとのコミュニケーションが本当にスムーズになることをめざし、私たちがいなくてもよい状況をつくりだします。
そのために、CC(コーポレート・コミュニケーション)専門人材を組織し、CC(コーポレート・コミュニケーション)専門人材の必要な企業・大学にCC(コーポレート・コミュニケーション)専門人材を紹介し、企業・大学内での実務をしてもらうようなマッチング作業といった様々な活動を通じ、私たちのミッション(使命)を遂行していくものです。
当研究所では、次のような方々のご入会をお待ちしています。
- 企業・組織にお勤めの方で、
定年後、CC(コーポレート・コミュニケーション)に関しての貢献をしたい方。
定年前からCC(コーポレート・コミュニケーション)に関する貢献の準備をしたい方。 - 企業・組織でCC(コーポレート・コミュニケーション)関連セクションで働いている、働いたことがある方。
- CC(コーポレート・コミュニケーション)専門スキルを極めたい方。
- 入会登録料:2万円いただきます。年会費はいただきません。定例会費は毎回1千円。
ご入会手続きの流れについて
国際CCO交流研究所へ興味を持たれた方、入会を検討してみたいという方は、
当研究所について詳しくご説明いたします。お気軽にお問い合わせください。
CONTACT : otoiawase@cco.or.jp ※クリックするとメールソフトが立ち上がります。
入会登録書をダウンロードしご記入のうえ、ご提出ください。 << 入会登録書をダウンロードする >> |
承認の通知及び入会登録料の納入通知をお送りします。 |
入会登録料の納入が確認できましたら、入会手続きは完了です。 |
入会ご希望の方は、下記メールアドレスへメールでご連絡ください。
お問い合わせ : otoiawase@cco.or.jp
※クリックするとメールソフトが立ち上がります。
活躍フィールド - OUR BUSINESS FEIELD
私たち国際CCO交流研究所に所属する研究員は、CC(コーポレート・コミュニケーション)のプロフェッショナルとして長年培ってきた経験やノウハウ、研究実績をもとに、
【受託】【コンサルティング】【人材】【事業】からなる4つのフィールドで活躍できます。
セミナー・研修・講義【受託 − 人材】
CC(コーポレート・コミュニケーション)に関する大学の講義や講演も行ないます。また、大学や企業への研修や講義もトータルなカリキュラムを組んでのぞみます。
広報事業サポート【受託 − 事業】
いつでもCC(コーポレート・コミュニケーション)に関することなら、誰でも出動します。
広報活動サポート【コンサルティング − 人材】
企業や大学のCC(コーポレート・コミュニケーション)セクションを支援します。
広報事業コンサルティング【コンサルティング − 事業】
気軽にCC(コーポレート・コミュニケーション)に関する相談にのります。
仕事のご相談 - Business Offer
私たち一般社団法人 国際CCO交流研究所は、CC(コーポレート・コミュニケーション)専門人材を組織し、CC(コーポレート・コミュニケーション)専門人材の必要な企業・大学・団体に、実務経験豊富なCC(コーポレート・コミュニケーション)分野で活躍する実務家や、専門的知見が豊富なCC(コーポレート・コミュニケーション)分野の研究者をご紹介し、企業・大学内で実務を担ってもらうようなマッチングシステムの構築を目指しています。
また、企業や大学のエグゼクティブへCC(コーポレート・コミュニケーション)マネジメントに関する教育・啓蒙・協働するシステムの構築を目指しています。
具体的には、
- ▶ 大学・企業でのCC(コーポレート・コミュニケーション)に関連する講師、
ゲストスピーカー、講演他の受託。 - ▶ CC(コーポレート・コミュニケーション)に関連するWEB業務の受託。
- ▶ CC(コーポレート・コミュニケーション)コンサルタント業務の受託。
さらに、今後はCC(コーポレート・コミュニケーション)コンサルティング・ファームの運営も視野に入れた活動を展開してまいります。
当研究所に所属する各CC(コーポレート・コミュニケーション)スペシャリストの詳しいご紹介を、
【研究員プロフィル】にて掲載しています。
そちらもぜひ一度、ご覧下さい。
当研究所に関するお問い合わせ、ご依頼がございましたら、こちらからお問い合わせください。
(設定されたメールソフトが立ち上がります。)
石橋理事長からの5つの提言 - 5 Policy Proposals
これからの企業及びその他の組織におけるCC(コーポレート・コミュニケーション)活動に対する、当研究所理事長石橋からの5つの提言
私たち一般社団法人 国際CCO交流研究所は、これら5つの提言をもとに、様々なCC(コーポレート・コミュニケーション)専門人材とタッグを組んで、企業・団体とそれを取り巻くステークホルダーとのスムーズなコミュニケーションや関係の活性化をはかり、企業・団体の「社会の公器」度を高めるべく活動してまいります。
CC(コーポレート・コミュニケーション)用語解説 - The Words
【CC(コーポレート・コミュニケーション)】 英:Corporate Communication
CC(コーポレート・コミュニケーション)とは、英語 Corporate Communicationの略。
企業・大学の行なうステークホルダーへのコミュニケーション活動のこと。
▶フォーチューン誌の元編集委員マックス・ウェイズ氏による定義(1973年)
「CC(コーポレート・コミュニケーション)とは、製品を通じ、社員を通じ、マスコミを通じ、一般大衆が知覚する全体としての企業、その存在意義、目標、行為、活動を的確に伝えること。」
▶ダートマス大学ビジネス・スクール教授 ポール・A.アージェンティ氏による定義(2004年)
「企業が、多方面における情報の受け手であるコンスティテュエンシーズが存在する世界に向けて示す企業の意見やイメージの双方向メッセージ総体である。具体的には、コーポレート・レピュテーション(企業総合評価)、企業広告、意見広告、社員コミュニケーション、投資家リレーションズ、対政府リレーションズ、メディア・マネジメント、危機コミュニケーションなどを包含する概念であり、組織として機能し、倫理性を不可欠な構成要素とし、経営機能を伴うものである。」
【CCO(チーフ・コミュニケーション・オフィサー)】 英:Chief Communication Officer
CCO(チーフ・コミュニケーション・オフィサー)とは、英語 Chief Communication Officerの略で、CEO(最高経営責任者)の元でCC(コーポレート・コミュニケーション)を担う、企業の「最高広報責任者」を表す。COO(最高執行責任者)やCFO(最高財務責任者)、CIO(最高情報責任者)と共に、企業経営を担っている。
【ステーク・ホルダー】 英:Stakeholder
ステーク・ホルダーとは、一般的には企業を取り巻く「利害関係者」のことで、「顧客」「株主」「従業員」「取引先」「メディア」「行政・自治体」「地域住民」「社会全般」を指している。
また、ポール・A.アージェンティ氏は、ステークホルダーのことをコンスティテュエンシーズ(英:Constituencies)と表現している。「コンスティテュエンシーズとは、すなわち株主、消費者、取引企業、市民団体、投資アナリスト、地域住民、社員、労働組合、行政、NPO/NGO、環境監視団体、マスコミ、環境人権団体等と、双方向コミュニケーションを取り、リレーションシップを図ることが、非常に重要になってきている。っこでいうコンスティテュエンシーズは、企業(組織)の内外の人々のことを意味し、ステークホルダーより企業統治を含んでの幅広い概念である。」と定義している。